教養教育院と全学教育の紹介

教養教育院設立の経緯

全学共通教育

名古屋大学は、平成5年に教養部を廃止し、平成6年4月より、従来の一般教育に代えて各学部に共通する基礎教育及び教養教育を全学共通教育とし、高度な専門性と豊かな人間性のかん養を目的とする新たな教育を実施しました。全学共通教育の管理運営の主体は、学部等から選任された委員で構成された全学四年一貫教育委員会(後に全学教育委員会)とその下に置かれた四年一貫教育計画委員会及び共通教育実施運営委員会(後に共通教育委員会に統合)による委員会方式を採用しました。

名古屋大学学術憲章と組織改革

名古屋大学は、21世紀における、基幹総合大学としての「新しい時代にふさわしい学術活動の発展」を目指して、「名古屋大学アカデミックプラン」を取りまとめ、その基本理念のもとに、平成12年2月に名古屋大学学術憲章を制定しました。さらに、名古屋大学の組織及び管理運営は、縦断細分型組織(部局組織)と横断包括型組織(全学共通組織)の二次元的組織体制を基本構造とすることとしました。部局組織は、既存の学問領域の教育研究の継承、発展にあたる領域型部局と新たな学術分野を創造する融合型部局とで構成することとし、平成13年4月には、文理融合型の研究科として新たに大学院環境学研究科を、平成15年4月には、大学院情報科学研究科の創設と大学院国際言語文化研究科の拡充改組が行われました。そして、研究拠点大学にふさわしい全学研究組織として高等研究院を、教養教育の重点大学にふさわしい全学教育組織として教養教育院を平成13年12月に学内措置として設置しました。

委員会方式からヘッドクオーターへ

教養教育院は、教養教育の重点大学にふさわしい「全学教育」の一層の充実・発展をめざして、全学教育の企画・立案・実施、評価等、その管理運営面での強力なヘッドクオーターとしての活動を開始しました。従来の委員会方式による管理運営は、全学共通教育の担当体制を点検確認する上で然るべく機能しましたが、それはあくまで調整の機能を超えるものではありませんでした。教養教育院は、これを改善し、より活力のある教育の実施が可能となるよう全学教育の主体的運営組織として設置されました。