教養教育院における東海国立大学機構への取り組み

2019年度・全学教育科目・英語部会FDを岐阜大学と合同で開催

教養教育院では,4月8日(月),全学教育棟等において,2019年度全学教育科目担当教員FDを開催しました。

本FDは,全体FD及び部会FDの2部構成で毎年実施しており,全体会では,藤巻教育担当理事,戸田山教養教育院長の挨拶の後,「いまどきの名大生,20年前と比べてどのように変化しているのか?-教員と学生の健全な教育・学修を目指して-」をテーマに学生支援センターの鈴木健一教授による講演が行われました。

全体会終了後には,各部会に分かれて部会FDが開催され,教育の質保証をテーマに,特に,シラバスの記載項目に関し,重点的に意見交換が行われました。

英語部会のFDでは,昨年度導入した遠隔講義システムを利用し,国立大学法人東海国立大学機構(以下「機構」という。)で連携を図ることとしている岐阜大学と,初めて共同で開催しました。

これは,昨年度から,機構設置に向けた検討の中で,教養教育院統括部言語文化部門長と岐阜大学の全学教育を担当しているイングリッシュセンター長とで,語学教育における協力のあり方,e-learning教材の共同利用などに関し意見交換をしていく過程で,相互のカリキュラムに関し,関係教員間の理解を深めることが重要であるとの意見もあり,実現に至ったものです。

開始にあたっては,最初に藤巻理事から挨拶があるなど,新たな試みに対する大学の期待感の高さが感じられるFDとなりました。

今回のFDを通じ,互いの教育目的の相違点を改めて再認識するとともに,それを踏まえ連携のあり方を模索していくことが課題であることを共有することができ,有意義な機会となりました。

合同FDの様子
合同FDの様子(左:名古屋大学,右:岐阜大学)

ハイブリッド・ラーニングセンターでは,遠隔講義システムを利用した様々な取り組みを行っています。詳しくは以下のページをご覧下さい。




教養教育院設立の経緯

全学共通教育

名古屋大学は、平成5年に教養部を廃止し、平成6年4月より、従来の一般教育に代えて各学部に共通する基礎教育及び教養教育を全学共通教育とし、高度な専門性と豊かな人間性のかん養を目的とする新たな教育を実施しました。全学共通教育の管理運営の主体は、学部等から選任された委員で構成された全学四年一貫教育委員会(後に全学教育委員会)とその下に置かれた四年一貫教育計画委員会及び共通教育実施運営委員会(後に共通教育委員会に統合)による委員会方式を採用しました。

名古屋大学学術憲章と組織改革

名古屋大学は、21世紀における、基幹総合大学としての「新しい時代にふさわしい学術活動の発展」を目指して、「名古屋大学アカデミックプラン」を取りまとめ、その基本理念のもとに、平成12年2月に名古屋大学学術憲章を制定しました。さらに、名古屋大学の組織及び管理運営は、縦断細分型組織(部局組織)と横断包括型組織(全学共通組織)の二次元的組織体制を基本構造とすることとしました。部局組織は、既存の学問領域の教育研究の継承、発展にあたる領域型部局と新たな学術分野を創造する融合型部局とで構成することとし、平成13年4月には、文理融合型の研究科として新たに大学院環境学研究科を、平成15年4月には、大学院情報科学研究科の創設と大学院国際言語文化研究科の拡充改組が行われました。そして、研究拠点大学にふさわしい全学研究組織として高等研究院を、教養教育の重点大学にふさわしい全学教育組織として教養教育院を平成13年12月に学内措置として設置しました。

委員会方式からヘッドクオーターへ

教養教育院は、教養教育の重点大学にふさわしい「全学教育」の一層の充実・発展をめざして、全学教育の企画・立案・実施、評価等、その管理運営面での強力なヘッドクオーターとしての活動を開始しました。従来の委員会方式による管理運営は、全学共通教育の担当体制を点検確認する上で然るべく機能しましたが、それはあくまで調整の機能を超えるものではありませんでした。教養教育院は、これを改善し、より活力のある教育の実施が可能となるよう全学教育の主体的運営組織として設置されました。


教養教育院の構成

組織

組織

教養教育院構成員

院長 戸田山 和久
副院長
(質保証担当)
栗本 英和

統括部
自然科学部門 部門長 竹中 千里 生命農学研究科
理系基礎科目部会主査/生物学小部会主任 岡島 徹也 医学系研究科
化学小部会主任 菊田 浩一 工学研究科
物理学小部会主任 棚橋 誠治 理学研究科
地球科学小部会主任 角皆 潤 環境学研究科
数理科学小部会主任 中西 知樹 多元数理科学研究科
理系教養科目部会主査 青井 啓悟 生命農学研究科
理系教養科目部会副主査 北村 雅人 創薬科学研究科
実験担当(物理学) 大薮 進喜 教養教育院
実験担当(化学) 珠玖 良昭 教養教育院
社会科学部門 部門長 栗本 英和 教養教育院
文系基礎科目部会主査 姜 東局 法学研究科
文系基礎科目部会副主査 池内 敏 人文学研究科
人文学部門 部門長 金山 弥平 人文学研究科
文系教養科目部会主査 隠岐 さや香 経済学研究科
文系教養科目部会副主査 南部 初世 教育発達科学研究科
言語文化部門 部門長/英語部会主査 上原 早苗 人文学研究科
初修外国語部会主査 星野 幸代 人文学研究科
基盤科学部門 部門長 戸田山 和久 情報学研究科
基礎セミナー部会主査 大橋 厚子 国際開発研究科
基礎セミナー部会副主査 松本 健郎 工学研究科
情報科学部会主査 北 栄輔 情報学研究科
健康・スポーツ科学部会主査 片山 敬章 総合保健体育科学センター
全学教養科目部会主査 夏目 達也 高等教育研究センター
国際プログラム部会主査 小田 洋一 国際機構
教養教育推進室
基盤開発部門 部門長 山里 敬也 教養教育推進室
副部門長 上原 早苗 言語文化部門長
  松原 緑 教養教育推進室
  小松 雅宏 教養教育推進室
  古泉 隆 教養教育推進室

アカデミック・

ライティング

教育部門

部門長 Paul Wai Ling LAI 教養教育推進室
副部門長 星野 幸代 初修外国語部会主査
  DEACON Robert Joel 教養教育推進室
  NILEP Chad Douglas 教養教育推進室
  NUSKE Kyle 教養教育推進室
  TOOHEY David 教養教育推進室
  WEEKS Mark Charles 教養教育推進室
  BAUMERT Nicolas Andre 教養教育推進室
  盧 建 教養教育推進室
  笠木 雅史 教養教育推進室

委員会構成員

教務委員会 委員長 戸田山 和久 院長/基盤科学部門長
  星野 幸代 初修外国語部会主査
  棚橋 誠治 物理学小部会主任
  中西 知樹 数理科学小部会主任
  隠岐 さや香 文系教養科目部会主査
  大橋 厚子 基礎セミナー部会主査
  片山 敬章 健康・スポーツ科学部会主査
  北 栄輔 情報科学部会主査
  夏目 達也 全学教養科目部会主査
  小田 洋一 国際プログラム部会主査
教育の質保証専門委員会 委員長 栗本 英和 副院長/社会科学部門長
  金山 弥平 人文学部門長
  青井 啓悟 理系教養科目部会主査
  池内 敏 文系基礎科目部会副主査
  南部 初世 文系教養科目部会副主査
  丸山 和昭 専門委員
  小松 雅宏 専門委員
財務・整備専門委員会 委員長 竹中 千里 自然科学部門長
  上原 早苗 言語文化部門長/英語部会主査
  菊田 浩一 化学小部会主任
  北村 雅人 理系教養科目部会副主査
  姜 東局 文系基礎科目部会主査
  松本 健郎 基礎セミナー部会副主査
実験安全・物品管理小委員会 委員長 竹中 千里 財務・整備専門委員会委員長
  棚橋 誠治 物理学小部会主任
  菊田 浩一 化学小部会主任/財務・整備専門委員
  岡島 徹也 生物学小部会主任
  角皆 潤 地球科学小部会主任
  大薮 進喜 実験安全・物品管理者(物理学)
  珠玖 良昭 実験安全・物品管理者(化学)
  青木 摂之 実験安全・物品管理者(生物学)
  永峰 康一郎 実験安全・物品管理者(地球科学)

教養教育院事務室

教養教育院事務室は、教養教育院が実施する全学教育に対して,主に以下の業務を担当します。

  • 全学教育の企画,調査分析
  • 授業時間割等の編成,シラバスの作成
  • 全学教育の授業
  • ファカルティ・ディベロップメントの実施
  • 登録教員群のデータベースの作成
  • 教育機器等の管理,情報環境の整備
  • 教養教育院の予算執行管理
  • 施設整備及び物品管理

全学教育

名古屋大学では、名古屋大学学術憲章の精神に基づき「独創的で自立した豊かな個性を備えた知識人を育成するために、それにふさわしい教養教育及び基礎教育を全学的な責任体制で実施する教育」を全学教育と呼んでいます。

全学教育の目的と目標

名古屋大学学術憲章は、「名古屋大学は、自由闊達な学風の下、人間と社会と自然に関する研究と教育を通じて、人々の幸福に貢献することを、その使命とする。とりわけ、人間性と科学の調和的発展を目指し、人文科学、社会科学、自然科学をともに視野に入れた高度な研究と教育を実践する。」と宣言し、教育の基本目標を次のように定めています。

名古屋大学は、自発性を重視する教育実践によって、論理的思考力と想像力に富んだ勇気ある知識人を育てる。

名古屋大学は、この学術憲章の基本概念を実現するために、教養教育及び基礎教育から学部専門教育に亘る四年一貫教育体制を採用し、教養教育・基礎教育は、教育の内容と実施の両面において、特定の部局や教員集団ではなく、名古屋大学が、大学全体として責任を担い、教育の質を保証するシステムであることが大きな特色です。

全学教育の基本的な教育目標

  • 総合的な判断力と思考力を培う
  • 学生の主体性と、学ぶ意欲を育む
  • 人間性を育むコミュニケーション能力を培う
  • 学部間に共通の基礎的学力を培い、探究心を養う

全学教育の科目とその内容

本学における全学教育科目は、全学教育の理念と目標のもとに、基礎科目と教養科目に区分しています。科目区分とその内容は、次表のとおりです。

基礎科目 全学基礎科目

初年次生を大学教育へ導入し、自立した学習能力を身につけるとともに、文・理に共通した基礎的学力や技能を養う科目

基礎セミナー

多面的な知的トレーニングによって、コモンベーシックとしての読み、書き、話す能力のかん養を図るとともに、真理探究の方法と面白さを学ぶ科目

言語文化

専門的学習のツールとして外国語の能力を高め、異文化理解を深めて、国際社会に相応しい教養を育む科目

健康・スポーツ科学

健康に関する自己管理能力、生涯スポーツの基礎となる技能の習得、スポーツを通したコミュニケーション能力やリーダーシップを育む科目

文系基礎科目

人文・社会科学系分野の学問体系を認識するとともに、自主的判断能力を培う科目

理系基礎科目

自然科学系分野の学問体系を認識するとともに、自主的判断能力を培う科目

教養科目 文系教養科目

人文・社会科学系分野の諸現象について、それらの諸現象を学際的、総合的に分析、把握する能力を育むとともに、他の学問分野との関連性について理解する科目

理系教養科目

自然科学系分野の諸現象について、それらの諸現象を学際的、総合的に分析、把握する能力を育むとともに、他の学問分野との関連性について理解する科目

全学教養科目

専門分野を問わず、豊かな人間性を育み、総合的判断能力をかん養する科目

開放科目

学生の自主的で多様な学習意欲に応えるため、学部等が開講する専門系授業科目のうち、他学部の学生の受講が可能であり、かつ、有意義であると認めて全学に開放する科目

履修基準パターン

工学部物理工学科の例

履修基準パターン(工学部物理工学科の例)

経済学部の例

履修基準パターン(経済学部の例)

教養教育院の役割

教養教育院の主な業務

教養教育院は、名古屋大学の全学教育に関する企画・立案・実施及び評価のヘッドクォーターであり、全学教育管理運営上の責任部局です。

  • 全学教育カリキュラムとガイドラインの立案
  • 教養教育院登録教員群の統括管理
  • 全学教育のデザインと実施組織の編成
  • 全学教育の管理運営
  • カリキュラム評価と授業評価
  • 部局間協力の推進
  • 教育支援と教育の質の維持と向上
  • 学習環境の整備

全学教育の実施体制

全学教育は、科目別の責任部局を明確にするとともに講師以上の全教員が等しく担当しますが、学部教育を円滑に推進するため、次のような基本原則を立てて実施しています。

その全学教育の実施体制は、

  • 有効教員数に基づく全学参加
  • 担当の公平化
  • 担当部局及び世話部局の明確化
  • 全学教育への貢献の評価

を基本とし、実施組織を次のような方針により編成しています。

  • 名古屋大学の講師以上の教員を、学部等を中心とした12のグループに振り分ける。
  • 各グループごとに、全学教育担当面での有効教員数を算出し、全学教育担当責任の量的基礎とする。
  • 有効教員数の算出に当たっては、病院専任教員及び医学部臨床系教員を除外するとともに、研究目的のセンター及び研究所については、教員定員に1/2を乗じる。
  • 文系・理系の基礎科目及び教養科目の各グループ別の担当数は、有効教員数及び当該科目の担当可能教員数を勘案して定める。
  • 基礎セミナー担当数は、グループごとの有効教員数に按分させるが、各グループ間の担当責任のバランスを調整するために修正を加えることがある。
  • 全学教育への貢献に応じて全学教育協力経費の配分を行う。

教養教育院と全学教育

教養教育院と全学教育

全学教育担当教員顕彰

全学教育担当教員顕彰は,本学の全学教育における教育活動及び運営活動について優れた業績を挙げた教員や,又は創意工夫に溢れる取り組みにより優れた教育上の成果を挙げた教員を顕彰することにより,本学の全学教育の質の向上及び改善を図ることを目的として行っています。

平成20年度から実施し、平成30年度までに23名(組)の教員を顕彰しました。

平成30年度全学教育担当教員顕彰受賞者

写真:平成30年度全学教育担当教員顕彰受賞者

過去3年間の受賞者一覧

平成30年度

所属 職名 氏名等 担当科目
国際機構
国際教育交流センター
特任教授 RICHARD Serge 数学特別講義

平成29年度

所属 職名 氏名等 担当科目
国際機構
国際教育交流センター
特任准教授 VASSILEVA Maria 特別講義(Studium Generale)
教養教育院
教養教育推進室
特任准教授 DEACON Robert 英語(基礎)
英語(中級)
英語(上級)
英語(コミュニケーション)
英語(セミナー)
特別英語セミナー(ライティング)1
特別英語セミナー(ライティング)2
教養教育院
教養教育推進室
特任准教授 盧 建 中国語1
中国語2
中国語3
中国語4
中級中国語1
中級中国語2
国際機構
国際教育交流センター
特任教授 徳 弘 康 代 総合日本語1・2
日本語セミナー1・2
アカデミック日本語(読解・文章表現)Ⅰ・Ⅴ
教養教育院 講師 大 薮 進 喜 物理学実験
教育発達科学研究科 准教授 久 野 弘 幸 基礎セミナーB

平成28年度

所属 職名 氏名等 担当科目
理学研究科 教授 清 水 裕 彦 物理学基礎Ⅱ

教養教育推進室

教養教育推進室は、本学における教養教育機能の強化と充実を図るため、平成22年4月に教養教育院に設置されたものであり、その下に「基盤開発部門」および「アカデミック・ライティング教育部門」の2部門をおいています。また,平成31年4月には,基盤開発部門の下に「ハイブリッド・ラーニングセンター」が設置されました。

基盤開発部門

基盤開発部門は東海機構における全学教育科目の円滑な運営支援,新たな英語語学教育を含む全学教育科目の教材の開発及び新たな機材を活用した教育環境の整備を行うことを目的に掲げています.具体的には,東海機構における教養教育の目標,カリキュラム並びに個々の学生の資質及び能力に応じて,ICT(Information and Communication Technology)を活用した教育効果の高い教材の開発及び制作を行うとともに,当該教材の運用を推進します.

また、名古屋大学の教育の一端を、社会へ広く情報発信することを目的に「名大の授業(名古屋大学 Open Course Ware)」のコンテンツ企画、制作を行うと共に本学及び機構の自主学習サポートシステム(eポートフォリオ)の実施支援を行います.

アカデミック・ライティング教育部門

アカデミック・ライティング教育部門は、名古屋大学における語学教育を改善するために、外国語を母語とする教員による学術論文の読解力及び執筆能力を養成する授業を開講することにより、英語等の外国語による学生の国際的な発信能力を向上させます。

アカデミック・ライティング教育部門では「名古屋大学ライティングセンター」の企画・運営を行っています。

ハイブリッド・ラーニングセンター

ハイブリッド・ラーニングセンターは,名古屋大学情報基盤センター教育情報メディア研究部門と連携し,リメディアル教育,先進的教育等の全学教育に係るe-ラーニング教材,オンデマンド授業等の制作並びにその支援及び運用の推進を行うために,基盤開発部門に設置されました.

ハイブリッド・ラーニングセンターでは,以下のシステムの実施支援を行っています.

アカデミック・イングリッシュ支援室

アカデミック・イングリッシュ支援室(通称 AccESS)では、主に以下の業務を行っています。
  • 英語課外学習教材の運営と学習データの管理
  • 各種英語試験の実施と成績データ管理及びサポート
  • e-Learning 教材の開発
  • 学部3・4年生対象 学習教材の提供
  • 大学院生対象 学習教材の提供
アカデミック・イングリッシュ支援室が開発した教材には以下があります. 詳細はこちらをご覧下さい.

名古屋大学全学教育科目規程

趣旨

第1条

  1. この規程は、名古屋大学通則(以下「通則」という。)第19条第7項、第20条第2項、第21条第6項並びに第23条の2第1項及び第3項の規定に基づき、名古屋大学全学教育科目(以下「全学教育科目」という。)に関し、必要な事項を定めるものとする。

科目区分及び内容

第2条

  1. 全学教育科目の科目区分及び内容は、次のとおりとする。
基礎科目 全学基礎科目

学問の体系や構造を認識させ,専門教育へ接続させるとともに,自主的判断能力を養う科目

基礎セミナー

少人数のセミナー形式による多面的な知的トレーニングを行い,コモンベーシックとしての読み,書き,話す能力のかん養を図るとともに,真理探究の方法と面白さを学ばせ,大学生に必要な自立して学習する能力を育成する科目

言語文化

外国語の能力を高め,異文化理解を深めて,国際社会に相応しい教養を身に付けさせる科目

健康・スポーツ科学

健康に関する自己管理能力,生涯スポーツの基礎となる技能の習得,スポーツを通したコミュニケーション能力やリーダーシップの育成を目標とする科目

文系基礎科目

人文・社会科学系分野の基礎となる科目を設定し,それぞれの分野における学問体系を認識させるとともに,自主的判断能力を養成する科目

理系基礎科目

自然科学系分野の基礎となる科目を設定し、それぞれの分野における学問体系を認識させるとともに、自主的判断能力を養成する科目

教養科目 文系教養科目

人文・社会科学系分野の諸現象について、主題を設定し、それらの諸現象を学際的、総合的に分析、把握する能力をかん養するとともに、他の学問分野との関連性についても理解させる科目

理系教養科目

自然科学系分野の諸現象について、主題を設定し、それらの諸現象を学際的、総合的に分析、把握する能力をかん養するとともに、他の学問分野との関連性についても理解させる科目

全学教養科目

専門分野を問わず、豊かな人間性を育み、総合的判断能力のかん養をめざす科目

開放科目

学生の自主的で多様な学習意欲に応えるため、学部等が開講する専門系授業科目のうち、他学部の学生の受講が可能であり、かつ、有意義であると認めたものを指定して開放する科目

授業科目及び単位数

第3条

  1. 全学教育科目の授業科目、単位数等は、別表のとおりとする。
  2. 全学教育科目の授業科目は、前項に規定するもののほか、臨時に開設することができる。
  3. 前項の授業科目、単位数等は、開設の都度、別に定める。

単位の計算

第4条

  1. 全学教育科目の授業科目の単位の計算は、次のとおりとする。
    一 講義及び演習は、15時間から30時間までの範囲で定める時間の授業をもって1単位とする。
    二 実験及び実習は、30時間から45時間までの範囲で定める時間の授業をもって1単位とする。

履修年次

第5条

  1. 全学教育科目の履修年次は、学部において定める。

履修要件

第6条

  1. 全学教育科目の履修要件は、学部規程の定めるところによる。

履修手続

第7条

  1. 学生は、毎学期、指定の期日までに履修しようとする授業科目について、授業担当教員の承認を得て、所属の学部長に届け出なければならない。

単位の認定

第8条

  1. 授業科目の履修に係る単位の認定は、学期末試験、追試験及び再試験等(以下「試験等」という。)によるもののほか、総合的に成績評価し、合格した者には、所定の単位を与える。
  2. 実験及び実習については、前項の規定にかかわらず、平常の成績をもって成績評価することができる。
  3. 試験等を受けることのできる授業科目は、前条の規定による手続を経て授業を受けたものに限る。

追試験

第9条

  1. 学期末試験を受けることのできなかった者は、やむを得ない理由がある場合に限り、追試験を受けることができる。
  2. 追試験を受けようとする者は、学期末試験終了後、指定の期日までに、所定の願書に次の書類を添え、教養教育院長に願い出て、その許可を受けなければならない。
    一 傷病により学期末試験を受けることのできなかった者は、医師の診断書
    二 その他やむを得ない理由により学期末試験を受けることのできなかった者は、その証明書

再試験

第10条

  1. 学期末試験又は追試験を受け不合格となった授業科目のある者は、教養教育院が別に定めるところにより、当該授業科目について再試験を受けることができる。
  2. 再試験を受けようとする者は、指定の期日までに、所定の願書により教養教育院長に願い出て、その許可を受けなければならない。
  3. 再試験の成績評価は、C又はFとする。

成績評価

第11条

  1. 成績評価は、S、A、B、C及びFの区分による。ただし、この区分により難いものについては、合格及び不合格とすることができる。
  2. 前項による成績評価でS、A、B及びCを合格とし、Fを不合格とする。

開放科目の取扱い

第12条

  1. 第2条に規定する開放科目は、学部等が開講する専門系科目のうち、全学教育委員会が適当と認める授業科目とする。
  2. 学生は、前項の授業科目を履修しようとする場合には、所属の学部長を経て、当該授業科目を開講する学部長等に届け出なければならない。

検定試験の成績の取扱い

第13条

  1. 通則第23条の2の規定に基づく検定試験は,次のとおりとする。
    一 実用英語技能検定
    二 工業英語能力検定試験
    三 国際連合公用語英語検定試験
    四 Test of English as a Foreign Language
    五 Test of English for International Communication
    六 ケンブリッジ大学英語能力検定試験
    七 International English Language Testing System
    八 ゲーテ・ドイツ語検定試験
    九 ドイツ語技能検定試験
    十 DELF
    十一 実用フランス語技能検定試験
    十二 ロシア語検定試験
    十三 ロシア語能力検定試験
    十四 中国語検定試験
    十五 漢語水平考試(HSK)
    十六 DELE
    十七 スペイン語技能検定
    十八 韓国語能力試験
    十九 「ハングル」能力検定試験
    二十 日本語能力試験
     
  2. 前項の単位の認定は,本学の単位認定審査に合格した者に行う。ただし,前項第8号から第19号までに規定する検定試験については,国際プログラム群により受け入れられた学生以外の学生を対象とし,前項第20号に規定する検定試験については,国際プログラム群により受け入れられた学生のみを対象とする。
  3. 第1項の検定試験により与えることのできる認定可能単位数及び認定対象授業科目は,次のとおりとする。

検定試験の種類

レベル・級位

言語文化「英語」

認定可能単位数

認定対象授業科目

実用英語技能検定

1級

2単位

英語(基礎)
英語(中級)
英語(コミュニケーション)

工業英語能力検定試験

1級

国際連合公用語英語検定試験

特A級,A級

Test of English as a Foreign Language

(1)ペーパー版TOEFL(TOEFL-PBT)を受験した者

570点以上

(2)インターネット版TOEFL(TOEFL-iBT)を受験した者

88点以上

Test of English for International Communication Listening & Reading Testを受験した者

787点以上

ケンブリッジ大学英語能力検定試験

CPE,CAE

International English Language Testing System

7.0 以上

検定試験の種類

レベル・級位

言語文化「ドイツ語,フランス語,ロシア語,中国語,スペイン語及び朝鮮・韓国語」

認定可能単位数

認定対象授業科目

ゲーテ・ドイツ語検定試験

A1

3単位

ドイツ語1~4

A2

6単位

ドイツ語技能検定試験

4級

3単位

3級

6単位

DELF

DELF A1

3単位

フランス語1~4

DELF A2

6単位

実用フランス語技能検定試験

3級

3単位

準2級

6単位

ロシア語検定試験

入門レベル

3単位

ロシア語1~4

基礎レベル

6単位

ロシア語能力検定試験

4級

3単位

3級

6単位

中国語検定試験

4級

3単位

中国語1~4

3級

6単位

漢語水平考試(HSK)

1級

3単位

2級

6単位

DELE

DELE A1

3単位

スペイン語1~4

DELE A2

6単位

スペイン語技能検定

5級

3単位

4級

6単位

韓国語能力試験

2級

3単位

朝鮮・韓国語1~4

3級

6単位

「ハングル」能力検定試験

4級

3単位

3級

6単位

検定試験の種類

レベル

言語文化「日本語」

認定可能単位数

認定対象授業科目

日本語能力試験

N3レベル

3単位

総合日本語1
総合日本語1
日本語セミナー1

雑則

第14条

  1. この規程に定めるもののほか、全学教育科目に関し必要な事項は、教育分科会の議を経て、総長が定める。

附則

この規程は、平成31年4月1日から施行する。


制定:平成30年2月 6日 教養教育院統括会議承認

教養教育院 公式Twitter アカウントの運用方針

教養教育院 公式 Twitter アカウントの運用方針

1 目的

名古屋大学教養教育院(以下「教養教育院」という。)に関する情報及び学部 1,2年生を対象とする行事等の周知等のため,以下に掲げる公式 Twitter アカウント取得し, 発信することで,関係者に必要な情報を迅速かつ正確に伝達することを目的とする。

2 運用の基本方針

公式 Twitter は,専ら教養教育院から情報発信を行うものとし,原則として,返信等は行わない。 学生等が教養教育院に対し質問等がある場合は,従前どおり,原則として,教養教育院の窓口にて受け付けることとする。

3 運用方法

  1. 発信する情報
    1. 全学教育科目に関する情報(休講情報等)
    2. 自然災害に伴う授業及び学期末試験の取扱いに関する情報
    3. 学部1,2年生が対象となるニーズの高い情報で教養教育院長(以下「院長」という。)が学生に周知することが適当であると認めたもの
  2. 緊急時における対応

    教養教育院に係る事項以外についてもリスク管理室からの情報を受けて,情報発 信を行うものとする。

  3. 発信できない情報

    学生呼出し等,個人が特定できる内容となる場合は,個人情報保護の観点から,発信を許可しない。

  4. 運用責任者

    運用責任者は,院長とし,その補助者として,教養教育院事務室がその任にあたる。

4 免責事項

  1. 公式 Twitter の掲載情報の正確性については万全を期しているが,教養教育院は利用者が公式 Twitter の情報を用いて行う一切の行為について何ら責任を負わない。
  2. 教養教育院は,ユーザーにより投稿された公式 Twitter に対する,「リプライ」,「リツイート」,「コメント」等について一切責任を負わない。
  3. 教養教育院は,公式 Twitter に関連して,ユーザー間又はユーザーと第三者間でトラブルや紛争が発生した場合であっても,一切責任を負わない。
  4. コメント等の投稿に係る著作権等は,当該投稿を行ったユーザー本人に帰属するが,投稿されたことをもって,ユーザーは教養教育院に対し,投稿コンテンツを全世界に おいて無償で非独占的に使用する権利を許諾したものとし,かつ,本学に対して著作 権等を行使しないことに同意したものとする。
  5. 利用者による書き込みの削除等 以下の各項に該当する場合,予告なく削除,アカウントのブロック等を行う場合がある。
    1. 法令等に違反し,又は違反するおそれがあるもの
    2. 教養教育院又は第三者の権利又は法律上保護される利益を侵害するもの
    3. 有害なプログラム等
    4. 教養教育院の発信する内容の一部又は全部を改変するもの
    5. 教養教育院の発信する内容に関係ないもの
    6. 他のユーザー,第三者等になりすますもの
    7. 本人の承諾なく個人情報を特定・開示・漏洩する等プライバシーを害するもの
    8. 人権・思想・信条等による差別をし,又は差別を助長させるもの
    9. 特定の個人・団体等を誹謗中傷するもの
    10. わいせつな表現等を含む不適切なもの
    11. 虚偽や事実と異なる内容であるもの及び単なる風評や風評を助長させるもの
    12. 政治,宗教活動を目的とするもの
    13. 広告,宣伝,勧誘,営業活動,その他営利を目的とするもの
    14. 公の秩序又は善良の風俗に反するもの
    15. その他,教養教育院が不適切と判断したもの及びこれらの内容を含む情報へのリンク等

6 転載,引用等について

公式 Twitter の内容について,私的使用又は引用等著作権法上認められた行為を除き、教養教育院に無断で転載等を行うことはできない。引用等を行う際は,適宜の方法により,必ず出所を明示すること。

7 運用方針の周知・変更等について

この運用方針の内容は,教養教育院のホームページに掲載する。また,この運用方針は,必要に応じて,事前に告知なく変更することができるものとする。

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